30代で持ち家は普通？家を持っている人の割合を調べてみた

30代になると、周りで「家を買った」という話を聞く機会が増えてきます。

筆者も今30代で賃貸住みなのですが、友人や職場の同期からも、最近

「35年ローンで職場の最寄駅から電車で30分のところにマンションを買った」

「祖母の土地を贈与してもらって、そこに家を建てた」

などぽつぽつ報告があり、家やマンションを購入した人が増えてきた印象です。

一方で、まだまだ賃貸に住み続けている人も少なくありません。

そこで気になるのが、

「30代で持ち家は普通なの？」

ということ。

実際にどのくらいの世帯が家を持っているのか、公的なデータをもとに調べてみました。

30代で持ち家はどれくらい？

まずは、総務省の「令和5年住宅・土地統計調査」をもとに、30代前後の持ち家率を見てみましょう。

年齢	持ち家率
25～29歳	8.8％
30～34歳	25.8％
35～39歳	44.1％
40～44歳	54.9％
45～49歳	60.5％

※持ち家率の割合には一戸建てだけでなく分譲マンションなどの共同住宅も含みます。

30～34歳の持ち家率は25.8％。およそ4世帯に1世帯です。

30代前半では、持ち家はまだ少数派であることがわかります。

一方、35～39歳では44.1％まで増え、40～44歳で初めて持ち家が半数を超えます。

グラフにして改めて見ると、20代後半から30代にかけての持ち家率の伸びが非常に大きいことがよくわかります。

20代後半から30代前半にかけて17ポイント、30代前半から後半にかけて18.3ポイントも伸びています。

とはいえ、この数字を見る限り、「30代なら持ち家が普通」とひとくくりにするのは難しそうです。

30代は、すでに多くの人が家を持っている年代というより、家を持つ世帯が大きく増えていく時期といえます。

同じ30代でも単身と2人以上世帯では大きく違う

30代の持ち家率を見るときに、もう一つ注目したいのが世帯人数による違いです。

総務省「令和5年住宅・土地統計調査」のデータから計算すると、30代の持ち家率は次のようになります。

30代の世帯	持ち家率
単身世帯	8.0％
2人以上世帯	51.9％

※総務省「令和5年住宅・土地統計調査」表52-1をもとに算出。30～34歳と35～39歳の値を合算し算出しています。

単身世帯では8.0％と1割に届かないのに対し、2人以上世帯では51.9％と半数を超えています。

同じ30代でも、世帯人数によってこれだけ大きな差があります。

さらに年齢を30代前半と後半で分けて見ると、その違いがよりはっきりします。

年齢	単身世帯	2人以上世帯
30～34歳	5.7％	41.3％
35～39歳	10.7％	59.5％

特に35～39歳では、2人以上世帯に限定すると持ち家率が約6割まで増えています。

主にお子さんが生まれた世帯の方々の中で、賃貸では手狭になり、持ち家を購入された方が増えているのが大きな要因だと筆者は考えます。

そのため、30代の方々の中で持ち家を購入しようか悩まれている方は、年齢だけでなく自分と近い世帯構成の方々のデータを参考にしてみるとより深く分析ができます。

30年前の30代はもっと持ち家が多かった

では次に、一昔前の状況と比較すると、30代の持ち家率はどのくらい変化しているのでしょうか。

1993年（平成5年）と2023年（令和5年）の持ち家率を比べてみます。

年齢	1993年	2023年
25～29歳	13.0％	8.8％
30～34歳	31.6％	25.8％
35～39歳	51.9％	44.1％
40～44歳	64.2％	54.9％

※総務省「住宅・土地統計調査」（平成5年・令和5年）を参照。

1993年のデータでは、30代後半ですでに持ち家が半数を超えていました。

つまり、30年前と比べると持ち家が多数派になるタイミングが少し後ろにずれていることがわかります。

そもそも、

が起因し、30代で家を購入する必要性が薄れているのだと筆者は分析しています。

30年前とは、家を買う年齢だけでなく、ライフサイクルや世帯のあり方そのものが変わっていると言えます。

まとめ｜30代でも持ち家が当たり前ではない

本記事では、30代で家を持っている人の割合について、「30代前半と後半」「世帯構成」「30年前と今」など様々な角度からデータ分析してきました。

今回の調査で特に顕著だったのが、単身世帯と2人以上世帯の違いです。

周囲に家を買った人が多くても、自分と家族構成が違えば、見えている景色も変わってきます。

「30代ならそろそろ家を持つべき？」と年齢だけで考えるより、ご自身と近い世帯の状況も含めてデータを分析し、持ち家が最適なのか検討されることをおすすめします。

筆者も、今回の調査の内容を参考に、「2人の子供の学校をどうするのか」や「筆者と妻の職場が変わる可能性があるのか」などについて慎重に検討しながら、持ち家にするか賃貸住まいを継続するか決めていきたいと思います。

参考資料

• 総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」
• 国土交通省「持家率の推移（年代別×世帯人員別）」
• 国土交通省「世帯類型別の世代別の持家率」